広がる遺伝子汚染
誰が保証できる「非遺伝子組換え」
河田昌東（週刊『金曜日』10月19日号原稿に加筆）
はじめに
今年６月から７月にかけて、国内で未承認の遺伝子組み換え作物を使ったスナック菓子などが相次いで回収された。ブルボン、カルビーなどは原料を輸入した商社から遺伝子組み換え品種は入っていないという証明書を得ていながら、検出されたのだ。企業、政府では把握できないレベルの遺伝子組み換え汚染が世界的に広がっている。
広がるGMO反対運動と遺伝子汚染
昨年9月にタコスの皮から人間の食用には認められていない「スターリンク」が見つかったスターリンク事件に始まった遺伝子組み換え（以下ＧＭ）食物の汚染は、アメリカばかりでなく世界中の多くの消費者にＧＭ作物がはらむ問題を明らかにした。そしてこの事件がきっかけで、アメリカのコーン輸出が大幅に落ち込んだ事実（後述）は、世界の消費者の声が今後の遺伝子組換え作物（以下ＧＭＯ）の方向に大きな影響力を行使できることを証明した。「ＧＭ食品は食べたくない」という声は今や世界の消費者の大きな流れとなり、ＧＭＯ反対運動は勝利を収めつつあるかに見える。
しかし一方で、問題を「遺伝子汚染」の角度から見れば、われわれはすでに敗北してしまったのかもしれないという不安はますます大きくなる。いまや、アメリカを汚染源とし、世界中の農産物にさまざまな組み換え遺伝子による汚染が広がりつつある。それは遺伝子が自己増殖する生物の一部分であり、ひとたび人間の手を離れると管理の手が届かない、という本質的な性質に根ざしている。われわれの未来にとってそれはどのような意味を持つのだろうか。
「非組み換え」種子のはずが・・・
スターリンクがアメリカで問題になる半年ほど前の昨年5月、ヨーロッパでＧＭをめぐって新たな問題が生じていた。未承認のＧＭナタネが、まだＧＭナタネの栽培を認可していないＥＵ（欧州連合）各国の作付けされたナタネ畑で見つかったのだ。ＥＵ各国は、今年度の栽培用にカナダから非組み換えナタネの種子を大量に購入したのだが、いざ栽培してみるとあちこちで米モンサント社のラウンドアップ耐性(ＲＲ)ナタネが生えてきたのである。混入率は1〜2％だったが、フランス（1500ha）、イギリス（4700ha）、スウェーデン（500ha）、その他、ドイツ、オーストリアなどＥＵのほとんどの国で見つかった。この結果、それまでの健康への安全性をめぐる論争とは一段違ったレベルに消費者も生産者も立たされることになったのである。
GM食品反対運動の盛り上がりの中で、新年度作付けのためにカナダから17850トンを購入したスウェーデン政府は昨年5月いち早く、栽培したこれらのナタネの廃棄を決定、フランスも続いた。ドイツやイギリスでは農家に自主的廃棄が勧告された。
問題のナタネの種子はカナダの種子会社アドバンタ社から購入したものであり、同社は非組み換え種子を輸出したと主張していた。ではなぜ混入したのだろうか。その原因は7月になってようやく明らかになった。アドバンタ社の調査により、カナダの採種現場で厳重に管理されていたはずの非組み換え種子圃場の数キロメートル先にＲＲナタネ畑があり、そこから花粉の飛来により混入したことが分かったのである。
こうして、組み換え遺伝子の自立的な伝播と拡散が実験ではなく、栽培現場で初めて証明された。その後、アドバンタ社は来年度以降､圃場を組み換え体の栽培を禁止しているニュージーランドに移転すると発表した。世界でもっともナタネの生産量の多いカナダは、同時にアメリカで開発されたＧＭナタネの生産も多く、もはやカナダ国内では純粋な非組み換え体種子の確保が困難になったからである。
在来種の汚染がフランスとメキシコで
今年7月25日、フランス政府は在来種子の中に組み換え遺伝子の混入があるとの検査結果を発表した。フランスも組み換え体の商業栽培は認めていない。それによると、ナタネ、コーン、大豆、など 122検体のうち19検体に何らかの組み換え遺伝子を検出した。特にコーンでは39検体のうち16検体（41％）で汚染が見つかった。輸入種子によるものか、国内での実験圃場からの汚染かは不明だが、いずれにせよ、在来種子の遺伝子汚染が広範囲に拡散していることをこの事実は示している。
さらに今年9月になって事態は深刻さを増した。9月18日メキシコで栽培中の在来コーンに組換え遺伝子による汚染が見つかったのである。検査された22の村のうち15で汚染が検出された。13箇所では汚染レベルが10％に及び、2検体ではさらに高レベルであった。メキシコはコーンの原産地といわれ、コーン種子の純度保護は国際的に大きな関心の的である。コーンの遺伝子組換え体の栽培は禁止されている。メキシコは毎年550万トンにのぼるコーンを食用や飼料用としてアメリカから輸入しているが、未だに表示義務がないため、アメリカの最大輸出業者であるカーギル社は遺伝子組換えコーンと非組換えコーンの分別はしていないという。詳細は未発表だが、誰かが輸入されたコーンを種子として栽培し、在来種と花粉による交雑を生じた可能性が高い。この事実は遺伝子組換え体による汚染が極めて早い速度で世界中に伝播しつつあることをしめしている。他の国々でも調査していないだけで、調査が行われれば汚染はきっと見つかるだろう。単に輸入された種子が汚染していた、というにとどまらず、国内在来種にまで汚染が広がっている、ということは種の多様性保護の面からも重要な問題として環境保護団体や専門家は大きな危機感を持っている。
汚染源アメリカでは
アメリカでは、非組み換えコーン種子を買った農家の畑でもスターリンクが見つかっている。種子を売ったガースト社の調査によれば、こちらも前述のＥＵと同様、非組み換えコーンの種子圃場近くのスターリンク・コーンの畑からの花粉による受粉が原因と分かった。ＥＰＡ（環境保護庁）が人間にアレルギーを起こす危険があるとして、家畜飼料としてのみ認可していたスターリンクが食用コーンに混ざったのである。 今年に入り、アメリカ農務省は、今年度作付け予定のコーンの種子へのスターリンク混入調査を全米281の種苗会社に命じた。3月に発表された結果は驚くべきものだった。種子の約25％に1〜5％のスターリンク混入が認められたのである。アメリカでのスターリンク生産量はたった0.4％に過ぎない。その中の遺伝子がコーン全体の25％にまで混入・拡散したのである。アメリカのコーンの約36％には、すでに何らかの形の殺虫遺伝子（Bt）が組み込まれている。スターリンクはカナダや韓国などでも見つかり、アメリカのコーンの最大輸入国である日本と韓国が輸入を一時凍結したために、アメリカのコーン輸出は大幅に下落し、コーン全体の価格下落を招く結果となった。
汚染は組換え作物の野外実験でも
また汚染は、商品化された組み換え体作物による汚染だけとは限らない。今年7月14日、アメリカで出版された『増加するリスク：アメリカのＧＭ作物野外試験』によれば、アメリカでは1987年から2000年までに約3万件の野外試験が認可・実施されている。主な実験場はハワイ（3275件）、イリノイ（2832件）、アイオワ（2820件）、プエルトリコ（2296件）、などで、過半数はモンサント社とジュポン社による。問題は、こうした野外試験は企業や大学などの試験圃場で行なわれているのだが、商業生産前で特許がからみ、秘密裏に行われている点である。そのため未認可の遺伝子による汚染の可能性があるが、周辺農家はなすすべがないのである。ＥＵではこれまでに約2000件、日本では今年7月までに205件の野外試験が認可されている。
汚染種子は日本にも続々上陸・スターリンク汚染も・・・「国内産」は安全の保証にならない
今年7月、国内での遺伝子汚染を懸念する有機農業家や市民でつくる「ストップ遺伝子組換え汚染種子ネット」が、国内で入手したコーン種子の組み換え遺伝子の検査結果を公表した。あまり知られていないが、国内で販売されている作物の種子の多くは輸入品で、約90％はアメリカ産である。日本は国土が狭く、厳重な品種管理が必要な採種圃場の確保が難しいから、というのが農林水産省の説明である。検査した15品種のコーンのうち、アメリカ産の８品種中4品目（50％）から、微量（1％以下、及び0.1％以下）ではあるが国内栽培は許可されていない組み換え遺伝子が検出された。1品種から2種類の異なるBt遺伝子が検出されたものもあった。ちなみに、ヨーロッパ産の６品種には汚染はなかった。国内ではすでに作付けが終わり、すくすくと育っているものもあるかもしれない。
さらに10月19日、「週刊金曜日、買ってはいけない基金」と「ストップ遺伝子組換え汚染種子ネット」との共同調査で、新たにアメリカから輸入されたコーン種子12検体の中4検体に国内栽培未認可の組換え遺伝子混入が明らかになった。このうち1検体には問題になったアベンテイス・クロップサイエンス社の
スターリンク遺伝子（CBH-351SL）とモンサント社のMON810YGというBt遺伝子が同時に含まれていた。両方ともアメリカでは単独でコーンに組み込まれている殺虫遺伝子である。その他、MONGA21RR（モンサント社の除草剤耐性遺伝子）やノースロップ・キング社のNKBｔ11（殺虫遺伝子）、アグレボ社の除草剤耐性遺伝T14なども同時に検出された（詳細は付属の表参照）。汚染が見つかった4検体のうち3検体には2種類以上の遺伝子が同時に入っていた。アメリカにおいても、栽培用種子の純度確保には注意が払われているのであり、流通段階での混入は考えられない。栽培現場での汚染と考えるのが妥当である。
このように、すでにアメリカでは組換え遺伝子による汚染は広範囲に広がっており、純度の高いコーン種子の確保は困難な状況にある。今後世界中にアメリカ産種子が輸出され続ければ、汚染は更に急速に広がる。
これらの種子のほとんどは家畜飼料用のデントコーンで食用ではないが、畑では隣接する食用コーンにも花粉による伝播がありうる。政府は早急に事態を把握し、来年度の安全な種子の確保に全力を尽くすべきである。さもなければ、汚染はさらに広がり、現状追認の敗北宣言を余儀なくされるだろう。「汚染種子ネット」は独自に来年度のための非汚染種子を確保し、試験栽培と在来種の国内採種を呼びかけている。
こうしてアメリカに始まった遺伝子汚染は、今や世界規模で拡散している。長期的な生態系や進化の過程に対する遺伝子侵略と干渉が始まっているといったら言い過ぎだろうか。
ますますズサンになっていく組み換え技術
ＧＭＯへの評価はますます下がっている。その一つの理由は組換え技術である。現在、世界でもっとも
多く生産されているＧＭ作物は、アメリカのモンサント社が8年かかって開発した「ＲＲ大豆」である。ラウウンドアップはこれも世界でもっとも販売量の多い除草剤であり、ＲＲ大豆の販売と共に飛躍的に売り上げを伸ばしてきた。この大豆に組み込まれた除草剤耐性遺伝子ＣＰ４ＥＰＳＰSは、もともとモンサント社のアメリカのラウンドアップ生産工場の廃水中で見つかった1匹の土壌細菌から単離されたものである。それが今ではアメリカの大豆の68％に組み込まれ、世界中の家畜や人間の体内にとりこまれている。このことの意味をわれわれはこれまでどれだけ真剣に考えたことがあるだろうか。
このＲＲ大豆は、世界ではじめて本格的に開発・商業利用されたＧＭ作物である。挿入遺伝子の分析などもそれなりに注意が払われている。それでも、当初はわからなかった遺伝子の断片が2つ余分に大豆遺伝子に挿入されていることが、2000年5月にモンサント社から発表され、今年8月にはベルギー国立農業研究センターが更に未知のDNA断片（534塩基対）の検出を発表した。その後、数多くのＧＭ作物が開発され、競争が激化するにつれて、組み換え技術ははますますズサンになっていった。たとえば、最近日本で問題になった、組み換えポテトの遺伝子、ニューリーフ・プラスでは、ポテトの遺伝子中に土壌細菌の殺虫遺伝子が2〜5個ランダムに挿入され、一部は破壊して機能しないままの状態で存在する。その他、ＷＨＯ（世界保健機関）が早急に解決すべき、と警告している大腸菌の抗生物質耐性遺伝子も入ったままである。作物遺伝子に外来遺伝子を強引に挿入し、とにかく目的とする形質が出れば良し、とする風潮は危険である（挿入遺伝子の詳細は資料編の表参照）。
消費者と農家の反撃
GM作物の評価が下がったもう一つの理由は、その利点が「宣伝」されていたほどではないということである。ＧＭ作物は、そもそもアメリカの穀物戦略の産物である。世界的にますます激しくなる輸出競争に勝ち抜くために、コストダウンをはかるのが狙いで作られたのである。ＧＭ作物の中で、大豆（ＲＲ除草剤耐性68％）、コーン（殺虫遺伝子33％）が最大のシェアを占めている。特にＲＲ大豆に至っては、アメリカ政府の膨大な補助金（米国最大の農業紙『ファーマーズ・ウイークリー紙』によれば70％の価格保証）に支えられ、シェアを伸ばしたと言われている。 そして表向きは「増大する世界人口を養う」とか「農薬を減らして環境にやさしい」などのキャッチフレーズで農家と消費者を巻き込んできた。しかし、アメリカでもＧＭ作物の本格栽培が始まって五年も経つと、さまざまな問題が明らかになってきた。組み換え大豆の収量は在来種より少なく、コーンの収量増加もない、また農薬使用量も減らない、などである。
スターリンク事件は、世界の消費者のニーズを無視しては、輸出そのものも危うくなることを示した。今年2月、アメリカの会計検査院（ＧＡＯ）は、アメリカが農産物のＧＭ化を推し進めた結果、農産物輸出市場で他国との競争で孤立し、不利になる傾向があり、このままでは輸出が落ち込む危険がある、と将来に懸念を表明する報告書を議会上院に提出した。
そして昨年12月にはスターリンクによって損害を受けたアメリカのイリノイ州、ニューヨーク州など4つの州の農家がスターリンクを作ったアヴェンテイス社を相手取り、損害賠償を求める集団訴訟を起こした。アメリカ農務省の発表では、スターリンクの影響でコーン輸出は予定より150万トン落ち込み、農家の出荷価格は80年代半ば以来最低の1ブッシェル（約30Kg）当たり1.85ドルとなった。また、スターリンクの混入したコーン製品を食べてアレルギー症状を起こしたという消費者10名も、最近同社を相手取って裁判を提起した。
いまやアメリカの食品の約40％が遺伝子組み換え体やその加工品となっているといわれる。しかし、スターリンク事件をきっかけにアメリカの消費者の意識は確実に変わりつつある。今年6月の消費者アンケートによれば（ＡＢＣニュース：1024名の成人無差別電話アンケート）、52％がＧＭ食品は安全でないと答え、表示が始まれば買わない、と答えた人は57％に上った。代わりにオーガニック（有機食品）を買うと答えたのは52％である。景気低迷が問題となっているアメリカで、今もっとも成長率の高い産業はオーガニック・マーケットで、年率20％で拡大中である。これは大手のスーパー・チェーン店が消費者動向を見定めてオーガニックに乗り出したためで、今や80億ドル（一兆円）産業に成長しつつある。
そして昨年3月、アメリカ農務省は新たにオーガニックの基準を定め、農薬や化学肥料の使用に加え、ＧＭ作物はオーガニックに当てはまらないことになった。しかし、今年4月の『ウォールストリート・ジャーナル』の調査によれば、市場に出回っている「オーガニック」表示のある食品20品目のうち16品目から組み換え遺伝子が検出されたという。アメリカ国内の「オーがニック」表示は信用できないことが証
明され、大手のスーパーではオーガニック表示を撤去する騒ぎが起きている。これ以上の汚染を防ぐために、メイン州ではこの６月、「組み換え遺伝子交雑防止法」が成立した。
ＧＭ作物を輸出産業と割り切るアメリカ政府やモンサントなど巨大アグリビズネスと一般のアメリカ市民の意識は明らかに分裂しつつある。アメリカにおいても、戸数で85％以上を占める家族農業の農家はＧＭ作物で利益が出るわけではない。そのためアメリカのコーン生産者協会はＧＭコーンに批判的だが、今後の行方を決めるのは日本をはじめとするアメリカのＧＭ作物を輸入する海外の消費者動向であろう。
ＥＵの新たな規制
安全な食品を求める消費者の事情は、ヨーロッパでも同じである。ＥＵ域内でのオーガニック市場の成長は年率26％である。2003年までには10億ドルを超える市場に成長すると予測されている。イギリスに始まった狂牛病騒動で、ヨーロッパの消費者は食品の安全性に特に慎重になり、ＧＭ食品には懐疑的である。ＷＴＯ（世界貿易機関）の場でも、表示を求めるＥＵと拒否するアメリカは最後まで対立を続けた。
ＥＵは今年7月25日、ブッリュッセルで行なわれていた欧州委員会で、ＧＭ作物・食品に関する新たな規制案を公表している。それは、ＧＭ作物やその加工品はすべて表示を義務化し、生産と流通の過程を明確にする「トレーサビリテイー（追跡可能性）」を保証する、というものである。遺伝子やその生産する蛋白質の検出が困難との理由で醤油や油など加工品の表示を除外した日本とは大違いである 。「追跡可能性保証」は日本ではついに議論にもならなかったが、問題が起こったときに責任の所在を明確にし、再発防止のために大きな力を発揮すると期待される。
今では、ゼロレベルの混入は非現実的となったとして、ＧＭの非表示許容混入レベルを1％以下と認めたが、未承認組み換え体は1％以下でも禁止である。日本では5％以下で非組換え体表示が許される。こうした規制は当初からアメリカが恐れていたものであり、前述の会計検査院報告でも、ＥＵの規制の流れはアメリカのＧＭ穀物の輸出下落を招く大きな要因と指摘している。もちろん、ＥＵの規制はＧＭの禁止ではなく、厳しい規制を満たせば流通も販売も可能である。しかし、市民にとっては選択の自由が保障されたのである。
問われる市民の選択
一方、日本ではどうだろうか。不完全ながら、今年の4月から表示義務化が始まったが、店頭の多くの商品には表示がないものが多く、市民の反応も今一つのように見受けられる。その原因の一つは中途半端な表示制度にあるが、そもそも市民は表示を信用していないのではないだろうか。次々と明るみに出る未承認ＧＭジャガイモ加工品の実態は何よりもそれを表している。政府も企業も、問題にならなければ制度を改善しないという官僚体質が、今やこの国の隅々にまで浸透しているように見える。
今後は、ＧＭ食品を一人一人の市民が選ぶか選ばないかが問われるが、それはある意味では、世界的レベルの住民投票のようなものであり、きわめて迂回的ではあるが、結局ＧＭの未来を左右する要因となろう。
しかしながら、ＧＭ作物・食品の人間の健康への影響や環境、生態系への影響に関する研究はきわめて少なく、発表される論文や資料のほとんどはメーカーサイドの、“お手盛り”的なものである。これでは市民の自由な判断と選択は保証されない。政府や大学研究者は客観的な立場からの研究に早急に取り組むべきである。
データ1：コーン種子への遺伝子組換え体混入検査結果
データ2：検出された組換え体の遺伝子の特性