さらば GMO

ISISレポート

2002年9月13日 

メイワンホー

訳 山田勝巳

 

  飢餓に襲われている南部アフリカへのGM食糧の押しつけは、やけくそなやりくちだ。 傲慢な姿勢と言い草の裏でバイテク企業帝国が揺らいでいる。 今、道徳的にも科学的にも財政的にも破綻に向かっている。

 

      これより更に詳細に記した記事は"バイテク崩壊4部作", ISIS メンバーサイトで

 

株下落、大量解雇、そして投資の枯渇

バイテク株が低迷するダウ・ジョーンズ指標をここ何ヶ月も下回っており、回復の兆しは全くない。 2000年に業界が最も活況を示して以来ジェノミックス部門で1,500人以上が解雇されている。 ほとんどの企業が二桁の損失を報告しており、収益見込みは何年も先だ。 投資資本も2000年に比べると1/10に落ち込んでいる。

 

モンサントは、破産寸前までぐらついており、農業バイテク部門は次々と切り離され、研究開発投資も生物医学部門へ集中するために完全に削られている。ヨーロッパとアメリカでの投資が減り始めて以来、第三世界政府に対しバイテク大型投資への攻勢がかけられており、シンガポールは対応する民間ベンチャー資本が無い所をつけ込まれた。

 

増え続ける危害の証拠

最近大ニュースになったのは、ハンバーガーとミルクシェークに入った大豆粉末のGM DNAが人の腸内細菌に入り込んだことで、これは推進側の研究者がずっとその可能性を否定してきていた。 他にも予測されていた危険が確認されている。 アメリカやカナダで急速に多剤耐性ナタネがこぼれて発芽している。 ラウンドアップ耐性を持ったスギナモがスーパー雑草としてアメリカでGM大豆とGM綿の畑に蔓延っている。 在来の商業品種と土着品種が共にGMで汚染され、農業の多様性にとって深刻な事態になっている。

 

  生医学面では、遺伝子剤が本質的に危険である証拠が増えてきている。 アメリカ以外で販売されているジョンソン&ジョンソンの製造したエプレックスは、141件の赤血球形成不全の原因であるとされており、患者の中には生きるために輸血しつづけなければならない者もいる。 人体はこの蛋白質を異物として免疫反応を起こす。 これはおそらくこの蛋白質がGMバクテリアで作られたために正しい形成又は折り畳みがないのだろう。

 

赤血球を作る力を増加するホルモン、エプレックスの場合、体内のホルモンも破壊されてしまう。遺伝子剤のもう一つの問題は、生命体は標準化や制御が化学合成のようには出来ないため品質管理が不可能ということだ。

 

GM作物の世界的拒否

注目を集めたザンビア、ジンバブエ、モザンビークのGM食糧拒否よりかなり前に、多くの国の市民、特にイギリスでGM作物の試験栽培を阻止する戦いを続けてきた。 UK食品製造企業が消費者に合流してGM成分を拒否した。

8月にはインドのカーナタカ州政府が、Bt綿の有害性について専門家の報告が出るまで商業栽培を許可しないことを決定した。 この決定は、8月末にBt綿がインド中部のマーディヤ・プラディッシュで全滅し、9月には隣のマハラシュトゥラ州で70%減収によって、完全に正当化された。 (このシリーズのインドでBt綿が大凶作。参照)

オーストラリアでは5月に連邦内にGMフリーゾーンを作るという歴史的合意が出来、タスマニアが先ずGMフリーを宣言し、オーストラリアの他の州も続く予定。

 

ニュージーランドの新政権は、GMの全面輸入禁止姿勢をとっている。 これによって、オーストラリア種子最大手パシフィック・シードは、種子にGM汚染があるということが分かってオークランドのトウモロコシ30トンを焼却することになった。イタリアもGM汚染のある種子を販売する企業の摘発を行っている。 アメリカの消費者は、スーパーをGMフリーにする運動をしている。

 

バイオセーフティ規制強化

既に35カ国以上がGM成分の入った食品の表示を義務化又は法的な輸入制限を決めた。これらの国の人口は、世界人口の半分以上になる。最も重要なのは、欧州議会が新たなトレーサビリティと表示の厳しい規制を採用し、分別や予防によってGM汚染を防ぐ措置を摂らない限り、事実上アメリカその他の生産国からの輸入を禁止した事である。

米農務省は、アメリカのコーン、大豆、その他の作物の荷がGMかどうかを証明するシステムを自主的に作る可能性があると発表した。 これはヨーロッパの表示とトレーサビリティのアメリカ版で、アメリカがヨーロッパのGM輸入に対する厳しい姿勢に屈する兆しと見られる。

 

 

全体においてGMOは去りつつある。

GMOは舞台から消えつつある。 だが、確実に葬り去る必要がある!

GMOが何故これほど駄目なのかは、GMOの何が問題か?と、これから出す詳しい分析をISISニュースでご覧下さい。

 

 

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